身近に迫るネット犯罪の恐怖!最低限知っておきたい予防対策

頼りになる!ネット犯罪は探偵に調査依頼をすることも手段

ネット上において、言われのない誹謗中傷などを書かれてしまうケースが多く起きていて、警察に相談するという方も多いようです。ところが、警察に被害届を出したとしても、解決に向けて動いてくれる可能性は低くなっています。

よって、探偵などに相談をするという方もいるかもしれません。そこで、探偵などは調査をしてくれたとして、どの程度調べることができるのか、ネット上のトラブルを解決することができるのかという点を探ってみましょう。

誹謗中傷というのは、一般参加型の大きな投稿サイトに書き込まれるというケースが多いです。自身で運営をしているサイトに書かれてしまうパターンもあるのですが、匿名で投稿ができる場所の方が多くなっています。

そういった場合には、サイトの運営者に書き込みを削除してもらえるように要請することがポイントです。この点は、被害に遭ったのが個人であれ企業であれ同様です。しかし、中には運営側で書き込みを削除してくれないケースもあるかもしれません。

そうなると、一旦拡散されてしまえばなかなかネット上から消すことが困難となってしまいます。企業の場合では、顧問弁護士を通じてサイト運営者に削除を要請します。それでも削除されないのであれば、法的措置を取ることになります。

とは言え、サイトの運営側としても法的なトラブルを起こしてしまうと面倒ですし、削除をしてくれるケースも多くあります。ただ、個人の場合では顧問弁護士がいる方はあまりいないのではないでしょうか。

それなら、単発で代理の弁護士を付けてサイトの運営側に法的措置を取る準備がある旨を通知するのです。また、実際に弁護士は付けずに法的措置を取ると通告する手段もあります。要するに、ハッタリというものです。

この様な対応により、多くの投稿は削除してもらえる可能性があるということです。それでも、それだけでなく書き込みをした相手を特定するのも大事になってきます。本人が特定されることで、犯罪の抑止となることもあります。

ネット犯罪において、『特定』をするとなると探偵に依頼するのがカギです。先に弁護士に依頼していたとしても、今後被害に遭わないために探偵を紹介されるケースもありますし、ネット犯罪では相手を特定することがとても重要なのです。

弁護士と探偵どちらにも依頼できないという方もいるかもしれません。そういった場合には、探偵に依頼するのも一案です。弁護士の場合はこの先の予防まではできないからです。それに、相手を特定することも難しいというのも理由です。

探偵がどの様に相手を特定するのかと言うと、IPアドレスからのアプローチ、Mozilla情報からのアプローチ、アクセスホストからのアプローチなどの手段が挙げられます。投稿後も投稿者の回線情報は残るため、その情報から相手が特定されるでしょう。

自身のパソコン等ではなく、インターネットカフェなどから投稿している可能性もありますが、その場合でも、パソコンを特定しその日時に投稿した人物を特定(入室時の氏名や住所といった情報より)することができるのです。